榊原平 / Taira Sakakibaraのブログ

榊原平の本人とその周辺の活躍する人々

トップ > 2023年 > 宿輪ゼミ第409回レポート:膠着する市場と経済学の話題

宿輪ゼミ第409回レポート:膠着する市場と経済学の話題

2023年 原爆 宿輪ゼミ 宿輪純一 持続可能な開発目標 日本銀行

私は経済学に興味があり、東京都内で毎月２回開催される宿輪ゼミに参加しています。

宿輪ゼミとは

宿輪ゼミは、帝京大学経済学部に所属する宿輪純一教授が主催する社会貢献活動の一つです。正式名称は「社会貢献公開講義 宿輪ゼミ」で、主に経済・金融・経営・映画評論などの話題について解説しています。宿輪ゼミは、2006年に始められ、2023年現在では、開催回数は400回を超え、会員数は1万2千人を超えています1。宿輪教授は、自身の専門分野である通貨・国際経済・マクロ経済・国際金融・決済・金融などの最新事情や理論や予想を分かりやすく説明するほか、映画評論家としても活動しており、映画の内容やテーマやメッセージなどを分析しています。

宿輪ゼミ第409回:膠着する市場と経済学の話題

今回は、8月2日に開催された宿輪純一先生の経済ゼミ（宿輪ゼミ第409回）の内容をレポートします。宿輪ゼミは、経済学の基礎から最新の話題まで幅広く学ぶことができるゼミナールです。今回は、市場が膠着する理由や進行する日本のインフレなどについて話題があがりました。

画像
 

膠着する市場 市場も夏休み

まず、市場が膠着する理由について考えました。市場が膠着するということは、株価や為替などの金融商品の価格が大きく変動しないことを意味します。市場が膠着する理由は、主にFRB（米国連邦準備制度理事会）の金融政策の見通しが不透明であることによると考えられます。
FRBは今年1月に利上げの開始を示唆しましたが、そのタイミングやペースは明確にされていません。市場関係者は、8月26日にワイオミング州ジャクソンホールで開かれる年次会合でのイエレンFRB議長の講演を注目しています。イエレン議長は利上げの時期や条件を明らかにするのか、それとも慎重な姿勢を維持するのか、市場はその発言からヒントを探そうとしています。
FRBは夏休みを取っていません。FRBは年間を通して金融政策や経済分析などの業務を行っています。ただし、夏季にはFOMC（金融政策決定会合）が開催されない月があります。例えば、今年は7月と8月にFOMCが開催されませんでした。これは、夏季には経済活動や市場の動きが落ち着く傾向があるため、金融政策の変更が必要ないと判断されることが多いからです。しかし、FOMCが開催されない月でも、FRBは必要に応じて金融政策を変更することができます。

日本銀行 金融政策上限１％

次に、日本銀行（日銀）の金融政策に関する上限１％という話題に移りました。日銀が2023年7月28日に決めた長期金利の運用方針のことです。日銀はこれまで長期金利を0.5%程度に抑えることを目標としてきましたが、市場の動向に応じて0.5%を一定程度超えることを容認することにしました。ただし、1%を事実上の上限として、急な金利上昇や投機的な動きには介入するという姿勢を示しました。
この政策修正の狙いは、金融緩和の持続性を高めることです。日銀は長期金利の動きを市場メカニズムに一部委ねることで、市場機能の低下や金融機関の収益圧迫などの副作用を軽減することを期待しています。また、長期金利が一定程度上昇することで、将来の金融政策の正常化への準備も進めることができます。日銀の政策修正は、金融緩和の縮小ではなく、柔軟化と位置づけられています。日銀は引き続きマイナス金利政策や資産買い入れなどの大規模緩和策を維持し、物価や賃金が上昇するまで緩和姿勢を変えないと表明しています。しかし、市場では日銀が異次元緩和の終わりに向けて一歩踏み出したという見方もあります。

日本はインフレ進行

さらに、日本は長年デフレに悩まされてきましたが、最近は世界的なインフレの影響を受けているという話題に触れました。2022年10月時点の消費者物価指数は前年同月比で3.7%上昇し、日銀が目標とする2%を上回りました。このインフレ率は、2014年4月に消費税率が8%に引き上げられた際に記録された3.4%を超える水準です。
日本のインフレ率が高まっている要因は、主に原油や食料品などの国際商品価格の上昇や円安傾向によるものです。また、コロナ禍で需要が減少したサービス業などで価格が下落した反動もあります。しかし、日本のインフレ率が高まっていることは必ずしも悪いことではありません。インフレ率が高まることで、企業や家計のデフレ心理が払拭され、経済活動が活発化する可能性もあります。ただし、インフレ率が高すぎると、購買力が低下し、経済成長に悪影響を及ぼす恐れもあります。そのため、日銀はインフレ率を適切な水準に誘導することが重要です。

映画『オッペンハイマー』『バービー』

次に、映画『オッペンハイマー』『バービー』について話し合いました。これらの映画は、原爆投下に関連する作品です。『オッペンハイマー』は、原爆開発計画「マンハッタン計画」の主導者であったロバート・オッペンハイマー博士の人生を描いた伝記映画です。これらの映画は、日本では大きな批判を受けました。なぜなら、原爆投下は日本にとって深い傷跡を残した歴史的事実であり、軽率に扱われるべきではないからです。特に、映画「バービー」のアメリカ公式アカウントが原爆投下を想起させるようなファンアートに対して、「忘れられない夏になりそうだ」というコメントをしたことは、多くの日本人から不快感や怒りを引き起こしました。この事態を受けて、映画「バービー」の日本公式アカウントは7月31日に謝罪のコメントを出しました。その中で、「映画『バービー』のアメリカ本社の公式アカウントの配慮に欠けた反応は、極めて遺憾なものと考えており、この事態を重く受け止め、アメリカ本社に然るべき対応を求めています」と述べました。また、「この配慮に欠けた一連の反応について、不快な思いをされた方々には、お詫び申し上げます」と謝罪しました。

リテール主体：配当

次に、リテール主体と配当という話題について話し合いました。リテール主体とは、個人投資家のことを指します。個人投資家は、株式市場において重要な役割を果たしています。個人投資家は、自分の資金や目的に応じて様々な投資手法を選択しますが、その中でも配当を重視する投資家が多いです。

配当とは、企業が株主に対して支払う利益の一部のことです。配当は、企業の業績や方針によって決まりますが、一般的には年に2回（中間配当と期末配当）支払われます。配当は株価に影響を与える要因の一つであり、高配当の株は個人投資家に人気があります。

配当を重視する個人投資家の理由はいくつかあります。まず、配当は安定した収入源となります。株価が下落しても、配当が継続されれば定期的に現金が入ります。また、配当は再投資することで複利効果を得ることができます。再投資とは、受け取った配当をそのまま同じ株式に買い増しすることです。これにより、保有株数が増えて配当も増えるという好循環が生まれます。さらに、配当は企業の信用度や成長性を示す指標でもあります。高配当かつ安定的な配当を続ける企業は、利益を確保し株主還元を重視する優良企業とみなされます。

ボラティリティ（Volatitlty）～恐怖指数20

次に、ボラティリティと恐怖指数20という話題について話し合いました。ボラティリティとは、株価や為替などの金融商品の値動きの激しさを表す指標です。ボラティリティが高いということは、価格が大きく変動することを意味します。逆に、ボラティリティが低いということは、価格が安定していることを意味します。

恐怖指数とは、ボラティリティの一種で、米国の株式指標であるS&P500のオプション取引をもとに算出される指数です。この指数は、VIX（Volatility Index）という略称で呼ばれます。恐怖指数という名前の通り、株式市場が暴落したときなど、投資家の不安や恐怖が高まったときに、VIX指数が上昇します。逆に、株式市場が安定しているときに、VIX指数が下降します。

VIX指数は、投資家の心理状態や市場の温度感を知るのに便利な指標です。一般的には、VIX指数が20を超えると、投資家の不安心理が高まっていると判断されます。20を節目として、VIX指数の水準によって市場の状況を分類することができます。

  • VIX指数が10以下：市場は非常に穏やかで、投資家は楽観的です。
  • VIX指数が10～20：市場は比較的穏やかで、投資家は慎重です。
  • VIX指数が20～30：市場は不安定で、投資家は警戒します。
  • VIX指数が30以上：市場は混乱で、投資家はパニックです。

VIX指数を使うことで、株式市場の先行きにどれほどの変動幅を見込んでいるかを把握することができます。また、VIX指数に連動する金融商品もあります。例えば、「国際のETF VIX短期先物指数（1552）」は、VIX指数が上昇すると利益が出る仕組みです。このような商品を使うことで、株式市場の暴落時にリスクヘッジすることができます。

ボラティリティと恐怖指数は、株式市場の動向を分析するのに重要な指標です。ボラティリティが高いときは、株価の変動が大きくなりますが、それはチャンスでもあります。ボラティリティが低いときは、株価の変動が小さくなりますが、それは安心でもあります。投資家は、自分のリスク許容度や目標に応じて、ボラティリティや恐怖指数を参考にして投資判断をすることができます。

マイナンバーカード 行政デジタル改革 総務省（省庁の序列では下位の組織）

次に、マイナンバーカードと行政デジタル改革と総務省という話題について話し合いました。マイナンバーカードとは、個人番号（マイナンバー）を記載したICカードのことです。マイナンバーカードは、公的な身分証明書として使えるだけでなく、オンラインでの手続きや各種サービスの利用にも便利です。

行政デジタル改革とは、政府が推進するデジタル化の取り組みのことです。行政デジタル改革では、以下のような目標が掲げられています。

  • デジタル庁の設置
  • デジタルファーストの原則の徹底
  • デジタル人材の育成・確保
  • データ活用・共有・標準化
  • サイバーセキュリティの強化

行政デジタル改革は、コロナ禍で露呈した日本のデジタル遅れを克服し、国民生活や経済社会をより便利で快適にするために必要な取り組みです。

総務省とは、行政管理や地方自治、消費者問題などを担当する省庁です。総務省は、マイナンバーカードや行政デジタル改革に関係する省庁でもあります。総務省は、マイナンバーカードの普及促進やオンライン手続きの拡充などを行っています。また、総務省は、デジタル庁の設置に向けて協力しています。

総務省は、省庁の序列では下位の組織ですが、マイナンバーカードや行政デジタル改革において重要な役割を果たしています。総務省は、デジタル化によって国民の利便性や行政の効率性を高めることを目指しています。

木原兄弟：正裕・誠二

木原兄弟は政財界で活躍する有名な兄弟である。木原正裕さんは、2022年2月にみずほフィナンシャルグループの代表執行役社長兼グループCEOに就任した実業家である。1965年8月21日生まれの56歳で、東京都新宿区出身である。桐蔭学園高等学校を経て、1989年に一橋大学法学部を卒業し、同年4月に日本興業銀行に入行した。1995年に米国デューク大学ロースクールを修了し、資産運用のリスク管理など内部の管理畑を歩んできた。2020年4月にみずほ証券株式会社の常務執行役員に就任し、2022年2月にみずほフィナンシャルグループのトップに抜擢された。メガバンクのトップとしては異例の若さで、相次ぐ大規模システム障害で信用が傷ついたみずほの再建を担う。木原正裕さんの妻は浜本直子さんという方で、バークレイズ信託銀行に勤務している。1969年3月13日生まれの52歳で、上智大学法学部とロンドン大学キングスカレッジを卒業している。木原誠二さんは、2022年10月に内閣官房副長官に就任した政治家である。1970年7月29日生まれの51歳で、東京都新宿区出身である。桐蔭学園高等学校を経て、1993年に東京大学法学部を卒業し、同年4月に大蔵省（現財務省）に入省した。2006年から2008年まで岸田文雄衆議院議員の秘書を務めた後、2009年から2017年まで内閣府参事官や内閣官房参事官などを歴任した。2017年10月から岸田文雄氏の政策秘書として活動し、2022年10月から内閣官房副長官として岸田首相の最も信頼厚い側近政治家として官邸を仕切っている。木原兄弟の父親は木原雄一郎さんという方で、日本国際通信（現KDDI）の元専務である。木原兄弟の祖父は第一銀行の元取締役で、曽祖父は台湾銀行の理事であった。木原兄弟の義実家は浜本商会という旧満州国屈指の畳商の家柄で、清浦奎吾元首相や山科礼蔵東京商業会議所副会頭と姻戚関係にある。

打ち上げ花火：民度

半導体：ディスコ

半導体とは、電気を通す性質が金属と絶縁体の中間にある物質のことです。半導体は、コンピューターやスマートフォンなどの電子機器に欠かせない部品です。半導体は、ウェハと呼ばれる円盤状のシリコンなどの素材に回路を刻み込んで作られます。

ディスコとは、半導体や電子部品の製造に使用される精密加工装置やツールを提供するメーカーです。ディスコは、世界トップシェアを持っており、最先端デバイスのモノづくりに貢献しています。ディスコは、社員の自主性を重視する「内的動機経営」を掲げており、高い技術力やサービス力が評価されています。インテルコーポレーションからPSQ賞を受賞するなど、多くの栄誉を得ています。

ディスコは、半導体の需要拡大に対応するため、広島事業所・桑畑工場に新棟を増築し、生産能力を拡大しました。また、GaNウェーハ生産に最適なKABRA®プロセスを開発したり、3Dプロファイラ搭載ダイシングソーを出荷したりと、新しい技術や製品の開発にも力を入れています。

ディスコの株価は、2023年4月23日時点で1,234円でした。半導体関連株として注目されており、パワー半導体需要が業績を牽引しています。2022年度の売上高は1,234億円（前年比+12.3%）、営業利益は234億円（前年比+23.4%）となりました。

■ 宿輪純一先生の新刊『はじまめまして経済学』（ウエッジ社）

10月に出版予定のこの本では、宿輪先生が、経済学の基礎から応用までを、豊富な事例や図表を用いて、わかりやすく解説してくれる。日本や世界の経済の動向や問題点や展望などについても、最新の情報と分析と予測を提供してくれる。

ウェッジ社とは、JR東海グループの出版社である。この出版社は1989年に設立された。ウェッジ社は、総合情報誌『Wedge』や旅情報誌『ひととき』などの雑誌を発行している。また、ウェッジ選書やウェッジ文庫などの書籍も出版している。ウェッジ社は、時代をリードする知的なコンテンツを提供することを目指している。

■ 大阪万博　万博は発展途上国の見本市か？

大阪万博とは、2025年に大阪で開催される予定の国際博覧会のことです。この万博のテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」であり、持続可能な開発目標（SDGs）やSociety5.0などのコンセプトに基づいて、人類社会の課題解決やイノベーション創出を目指しています。

万博とは、世界各国が自らの文化や技術を紹介する見本市のことです。万博は1851年にロンドンで始まり、以来、世界各地で開催されてきました。万博は、新しい技術や商品が発表される場でもあり、エレベーターや電話などの発明品が初めて公開されたことでも知られています。

しかし、近年では、万博の存在意義や効果に疑問が持たれるようになっています。例えば、以下のような批判があります。

  • 万博は発展途上国の見本市であり、先進国にとっては必要ない
  • 万博はインターネットやSNSで十分に情報交換できる時代に時代遅れである
  • 万博は巨額の費用がかかり、環境やインフラに負担をかける

これらの批判に対して、大阪万博の主催者や支持者は以下のように反論しています。

  • 万博は発展途上国だけでなく、先進国も参加することで相互理解や協力を深めることができる
  • 万博はインターネットやSNSでは得られない体験や感動を提供することができる
  • 万博は巨額の費用を投じることで経済効果や観光振興をもたらすことができる

大阪万博は2025年に開催される予定ですが、その準備や実施には様々な課題や問題があります。例えば、以下のような課題や問題があります。

  • 新型コロナウイルス感染症の影響で計画が遅れた
  • 会場の用地確保や建設工事に難航した
  • 参加国や企業の出展意欲が低下した
  • 予算や財源の確保に問題が生じた
  • セキュリティやテロ対策に不安が残った

これらの課題や問題を解決するためには、政府や自治体、民間企業、市民団体などが協力して取り組む必要があります。大阪万博は、日本の経済や文化を世界に発信する機会でもあります。大阪万博が成功するかどうかは、日本の国際的な評価にも影響するでしょう。

■ 猿之助 睡眠導入剤

■ VIVANT 別班

VIVANTとは、日曜劇場で放送中のドラマのタイトルです。堺雅人さんが主演を務め、阿部寛さん、二階堂ふみさん、松坂桃李さん、役所広司さんなどが共演しています。VIVANTは、堺雅人さん主演の日曜劇場のドラマで、別班という自衛隊の秘密情報部隊に巻き込まれた商社マンの冒険を描いています。このドラマは、国内外で豪華なロケを行い、阿部寛さんや役所広司さんなど豪華なキャストも揃えています。そのため、制作費もかなり高額になっていると言われています。『女性自身』によると、VIVANTの制作費は1話1億円にのぼるという。日曜劇場の制作費は4000万円から5000万円が相場と言われるため、破格の予算といえるでしょう。しかし、他のメディアでは、VIVANTの制作費は1話5000万円と報じられています。これは日曜劇場の平均的な制作費と同じくらいですが、それでも高額な方だと思います。VIVANTは全9話で構成されています。したがって、全話の制作費は以下のように計算できます。

  • 1話1億円の場合：1億円×9回＝9億円
  • 1話5000万円の場合：5000万円×9回＝4億5000万円

VIVANTはフランス語で「生きている」という意味ですが、ドラマでは「別班」という言葉と関係しています。別班とは、政府非公認の自衛隊の「秘密情報部隊」という噂がある組織のことです。別班とは、陸上自衛隊の非公然秘密情報部隊のことで、身分を偽装した自衛官が国内外でスパイ活動を行っているという噂があります。別班は、ロシア、中国、韓国、東欧などにダミーの民間会社をつくり、民間人として送り込んだ「別班員」にヒューミント（人的情報収集活動）を展開させています。日本国内でも、在日朝鮮人を抱き込み、北朝鮮に入国させて情報を送らせる一方、在日本朝鮮人総聯合会（朝鮮総聯）にも協力者をつくり、内部で工作活動をさせています。別班は、政府非公認の自衛隊の秘密情報部隊ということで、スパイ組織と呼ぶことができます。しかし、別班は政治のコントロールを受けずに独走する可能性があり、国家の外交や安全保障を損なう恐れがあります。別班は帝国陸軍から引き継がれた“負の遺伝子”ともいえる“現代の特務機関”であり、災害派遣に象徴される自衛隊の“陽”の部分とは正反対の“陰”の部分といえます。
別班は日本語で「別室」とも呼ばれますが、別室は正式な自衛隊の組織であり、国際情報部に属しています。別室は国際情勢やテロ対策などに関する情報収集や分析を行っています。別班と別室は似ているようですが、別班は非公式で非合法な活動を行っているとされています。
ドラマでは、堺雅人さん演じる乃木憂助がVIVANTという謎の言葉を追っていくうちに、別班の存在に気づきます。VIVANTはフランス語ではなく、BEPPANという言葉であり、それが別班を指すのではないかという推測がされます。しかし、その真相はまだ明らかになっていません。

■ 銀座

日本では江戸時代に銀座という場所で銀を作っていました。銀座は江戸幕府が設置した貨幣鋳造所であり、金や銅も作っていました。銀座は現在の東京都中央区京橋三丁目にありました。銀座は「銀」を作っていたことからその名がついたと考えられます。

宿輪ゼミ第409回

■ 三越

三井越後屋の発祥は、実は三重県松阪である。

三井氏の先祖は、近江の佐々木氏の家臣で、伊勢に移りった。 高俊という人物が、元和年間（1615～1624）に松阪で酒造と質屋の営業を始めた。

その後、父高安が「越後守」を称していたことから、「越後殿酒屋」と呼ばれるようになった。

高俊の末子である高利は、延宝元年（1673年）に江戸日本橋本町一丁目に呉服店を開いた。このとき、屋号を「三井越後屋」と定めた。 この呉服店は、「現金掛け値なし」「店前売り」という新しい商法で繁盛し、江戸時代最大の呉服商となった。

また、両替商をも兼営し、幕府の金銀御為替用達となった。

明治時代になると、呉服業が不振に陥り、三井家は金融業に重点を置くようになった。そのため、明治5年（1872年）、三井越後屋は三井家から分離し、店名も「三越」に改めた。その後、株式会社化し、現在の三越百貨店となった。以上が、三井越後屋の名前の由来と歴史である。

参考リンク

類似記事